DX推進における社内で人材育成する方法！キーポイントとなる2つの要素とは？

そもそもDX人材とは？

そもそもDX人材とは、どんな人物のことなのでしょうか？本項でDX人材を明確にしましょう。

DX人材とは、デジタル技術やITシステムを率先して社内に取り入れ、ビジネスモデルの変革を起こす人材のことです。DX人材はデジタル技術を業務に活用するため、AI、クラウド、5Gといった、IT分野に詳しくなければなりません。またIT分野に詳しいだけでなく、DX化を進めていける高い行動力や強いリーダーシップが必要になります。

経済産業省が2018年に公開した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」では、DX人材を以下のように定義しています。

「各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取組をリードする人材、その実行を担っていく人材」

上記を踏まえて再定義すると、社内業務を根本から理解し、ITシステムを適切に取り入れられる人材、そしてDXを実現するために周りを巻き込んで行動し続けられる人材、それがDX人材だとされます。

DX人材の6つの役割と呼称

DX人材は6つの役割と呼称に分類されます。デジタル技術を扱うエンジニアやプログラマーをイメージしがちですが、DX人材が扱うのはもっと幅広いスキルです。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が分類するDX人材は下記のとおりです。

• プロデューサー：DX実現のためにITシステムを管理する人材
• ビジネスデザイナー：DXの課題を発見・解決・立案を行う人材
• アーキテクト：DXで活用するITシステムの設計図を作る人材
• データサイエンティスト/AIエンジニア：デジタル技術の解析・意思決定ができる人材
• UXデザイナー：顧客ニーズに合わせたデザイン作成ができる人材
• エンジニア/プログラマー：ITシステムの導入・実装を行う人材

DX人材は高度な技術を用いるため希少であり、現状人手が足りていません。企業のDX化を進めようにも、外部から優秀なDX人材を確保できないのです。そこで重要となるのが、社内従業員の人材教育です。長期目線でDXの導入を考え、少しずつ取り組んでいきましょう。

DX人材を育成する2つのメリット

DX人材には幅広い分野で活躍する高度な技術が必要です。DX人材を社内で育成するにはそれなりのコストが伴うでしょう。しかし、社内でDX人材を育成することで、いくつかのメリットが見込めます。本項で解説する2つのメリットをご参考ください。

自社のDX化を適切に進められる

社内で人材育成を行うことにより、自社のDX化を適切に進められるでしょう。自社の従業員であれば、会社の仕組み、経営理念、ビジネスモデルを深く理解しています。DX推進の企画立案から関わることで、デジタル技術を導入する上での適正な判断ができるはずです。

また、既存業務に精通しているのであれば、新しいITシステムを業務に取り入れたとしてもシステムの複雑化が起こりづらいでしょう。DX化を適切かつスムーズに進めるためにも、DX人材を育成すべきだといえます。

外注にかかるコストを削減できる

企業のDX化を円滑に進めるには、外部のDX人材の助力を得ることも1つの手段です。しかし、優秀な人材に手伝ってもらうとなると、それなりのコストがかかります。企業のDX化は長期で取り組む課題であるため、持続的にコストがかかってしまうでしょう。

そこで、自社の従業員をDX人材に育て上げることにより、外注にかかるコストを大幅に削減できます。また、プロジェクトの途中で人材が何度も入れ替わるというアクシデントも起きづらいため、安定して企業のDX化を進められるでしょう。

DX人材に必要となる2つの要素

ここまで、DX人材を育成するメリットを解説しました。企業のビジネスモデルを発展させるDX人材には必要となる要素が2つあります。下記を参考にして、適正人材を選定しましょう。

前向きに取り組むマインドセット

DX人材に必要となる要素として、前向きに取り組むマインドセットがあげられます。なぜマインドセットが必要なのでしょうか？それは、DX推進するにあたっていくつもの障壁があるからです。

企業にDXを導入することは決して容易ではありません。導入する過程において、思いがけない問題、社内環境の大幅な変化など、さまざまなアクシデントが起こりします。その状況下で取り組み続けるには「絶対にDXを実現してみせる」という、前向きなマインドセットが必要になるのです。

ITシステムの基礎知識

DXはデジタル技術を活用したビジネスモデルの変革です。そのDX推進を担当するわけなので、DX人材はITシステムの基礎知識を理解しておかなければなりません。クラウドの扱い、AIの活方法など、最新のデジタル技術を熟知しているのであればなお良いとされます。

社内のDX化を問題なく進めるにあたっては、ITシステムに興味関心のある人材が適正だといえるでしょう。

DX人材を適切に育成するポイント

DX人材に必要となる要素は大まかに理解できたでしょうか？続いて、DX人材を適切に育成するポイントを3つお話します。

DX人材が学びやすい環境を構築する

DX人材にストレスを与える環境では育成効率が悪化します。DX人材が自発的に学習できるよう、学びやすい環境を構築しましょう。環境構築の方法は下記をご参考ください。

• DXに対する重要度を社内に共有する
• 学習環境や設備、費用面をサポートする
• 資格を獲得した際には社内で表彰する
• DX化に応じてインセンティブを設ける
• 都度ヒアリングを行い悩みを聞き出す

人材のターゲットを絞る

DX人材は誰にでも務まるわけではありません。ITシステムに対し強い関心や基礎知識が求められます。そのため、教育する人材のターゲットを絞ることが重要です。十分に選定した上で人材教育に注力しましょう。

では、DX人材のターゲットはどのように選定すれば良いのでしょうか？明確な基準はありませんが、ソフトスキルに優れた人材がDX人材に向いているといえます。

• ソフトスキル：コミュニケーション能力・リーダーシップ・問題解決能力
• ハードスキル：プログラミング技術・ライティングスキル・経理処理能力

「DX人材の役割にあるとおり、ハードスキルのほうが重要なのでは？」そう思う方もいるでしょう。たしかに、ITシステムを活用する面においてハードスキルは非常に重要です。しかし、ハードスキルはあとから身につけることができます。研修や育成を都度行い、状況に合わせて学習できれば問題ありません。

一方、ソフトスキルは生まれ持った資質や性格に左右され、あとから身につけることは容易ではありません。DX推進ではソフトスキルとハードスキルの両方が必要になるため、資質に左右されるソフトスキルを持った人材が適切だといえるのです。

また、DXを実現させるには好奇心やマインドセットがキーポイントとなります。そのためソフトスキルを持った人材をターゲットにしましょう。

社外研修やOJTの体験をさせる

社内での研修や座学はもちろん必要です。しかし、社内指導だけでは身につかないこともあります。そのため社外研修やOJTを定期的に行い、実際にDXを体験させましょう。ちなみにOJTとは、「On the Job Training」の略で、実務を体験させながら仕事を覚えてもらう教育方法のことです。

DXのスキルを身につけるには、インプットとアウトプットのバランスが重要です。社内研修や座学でインプットしてもらい、社外研修やOJTでアウトプットを促しましょう。また、社外研修ではほか企業が取り組んでいるDXの実態を知ることができます。同時に多種多様な人材とつながりを持てるため、社外研修やOJTなどの体験学習を取り入れましょう。

DX人材を育成する際の注意点

ここまで、DX人材を適切に育成するポイントを解説しました。最後に育成する際の注意点をお話します。効率的に育成するためにもぜひご参考ください。

DX人材に丸投げしない

指導者がDXに詳しくないからといって、DX人材に丸投げしてはいけません。モチベーションの低下が起こると同時に、業務のブラックボックス化につながるためです。

DX人材はデジタル技術やITシステムを新しく学ぶため、試行錯誤を重ねながらさまざまな不安を抱えます。その心境を理解せず丸投げしてしまうと、「DXの大変さをわかってくれない」そう思われてしまう可能性があります。そうならないためにも、指導者や経営陣が率先してDXに取り組みましょう。

結果を求めすぎない

DXを深く学ぶには時間がかかります。結果を求めすぎると、DX人材の疲弊とプレッシャーにつながるため注意が必要です。

また、DXを社内に導入するにあたっては失敗がつきものです。その事実を知らないままDX人材を過度に責めてしまうと、会社全体のモチベーションが低下します。従業員は萎縮して挑戦を行えなくなるため、結果を求めすぎず長期目線で取り組みましょう。

まとめ

本記事では、DX人材を育成するメリット、育成ポイントと注意点を解説しました。

DXはデジタル技術を用いた大規模な変革であるため、実現は簡単ではありません。DXを推進するにあたっては、専門知識とソフトスキルを持った優秀な人材が必要となります。しかし、現状DX人材は不足しており外部から確保するのは難しいとされます。そのため、社内研修やOJTなどの人材育成に注力し、長期目線を持ってDX化を進めていきましょう。